日本国内でもアメリカの名門大学のブロックチェーン、仮想通貨の授業が受講可能になりそうです。
アメリカの名門大学、ペンシルベニア大学がオンラインコースで仮想通貨、ブロックチェーン関係のコースをはじめるそうです。
ペンシルベニア大学がオンラインでフィンテックの授業をはじめるそうです。支払い、仮想通貨、ブロックチェーン関係の授業、ケーススタディー等を提供してくれるようです。
また、アメリカの大学で、ブロックチェーンの活用が徐々に起こっています。大学以外の外部機関と連携しながら科学技術の発展を図っていく例が徐々に起こっているようですし、海外の大学がアメリカにブロックチェーンをつかった研究機関の設置を行っている例も紹介されています。
仮想通貨のみならず、世界のいろいろな機関が情報を共有することによってこれから急速に生活の改善が行われるのではないでしょうか。
日本人は残念ながら語学の障害があり、簡単に英語で授業をとることはできませんが、将来、もっと有能な翻訳機ができた時、これらの恩恵を受けられるようになるのではないでしょうか。
ブロックチェーンを使った未来の銀行融資
銀行から融資を受けるとき、法人ですと銀行の営業マンから必要な書類を取り寄せるように請求があります。役所からの法人としての書類のみならず会計士からの決算書類、返済までのビジネスプラン等をそろえて、書類の不備があれば時間がどんどん過ぎていくのがネックですがそれも将来はブロックチェーンの分散化台帳のおかげでネットを通してすべてが効率的に行われるようになるのかもしれません。韓国の最古の銀行で始まったようです。
記事によりますと、韓国の最古の銀行のシンハン銀行でブロックチェーンを使った融資が本格的にはじまるそうです。ブロックチェーンを使うことによって、今までのように何度も顔をあわせることなく効率的に融資をおこなうことができるようになり、
１）時間の短縮
２）コストの削減
が行われるようになり、なおかつ遠方の法人客でも何度も顔をあわせた客と同様のサービスが行われるようになると紹介されています。
融資も遠隔で書類をそろえ手、申請できるようになると、例え、地球の裏に住んでいても完全な遠隔での商売ができるような時代がくるのかもしれませんね。
サムソンペイも仮想通貨決済を開始
仮想通貨はどの通貨を決済で使うかの発表はないそうですがサムソンペイの中に仮想通貨での支払いが含まれるそうです。英語の読める方はどうぞ。
https://atozmarkets.com/news/samsung-considers-using-cryptocurrency-payment
記事によりますと、サムソンのスマホにコールドウォーレット機能が付いたのに続いて、決済サービスのサムソンペイの中にも仮想通貨を含める方向で動いているようです。また、サムソン自体での仮想通貨の発行も考慮しているのではと推測があることも紹介されています。
昨日ご紹介したAT&Tのことも記事で紹介されて、仮想通貨の支払いがいろいろに増えていくのではと予測した記事が出されています。
この一月の間に仮想通貨での支払いがいろいろなところで可能になっていますね。これから数年のうちに今では想像ができないぐらい仮想通貨での支払いが一般的になるのではないでしょうか。その時に仮想通貨自体の価値が急上昇してくれるのではないでしょうか。
アメリカの大手モバイル会社が仮想通貨での支払い受付を開始しました。
アメリカの大手電話会社AT&Tのモバイル部門が仮想通貨での支払いを受けを始めました。
https://bgr.com/2019/05/24/att-phone-bill-cryptocurrency-bitcoin-payments/
記事によりますと、アメリカの大手モバイル会社としては初めての仮想通貨での支払いを受付し始めたようです。また、AT&Tが独自のデジタル通貨の発行の発行も考えているようです。
また記事では大手スーパーでの支払いでも可能になったことを例にして、仮想通貨での支払いが便利になってきていることで締めくくっています。
これからどんどん仮想通貨での支払いが一般的になっていくということがアメリカで起こっています。日本もそれに追従していくのではないでしょうか。
ロシアで金本位の仮想通貨発行？
ロシアの中央銀行が金本位の仮想通貨を考慮中だそうです。
https://www.coindesk.com/russian-central-bank-to-consider-gold-backed-cryptocurrency
ロシアの中央銀行総裁、エリビナナビウリナ総裁が下院で発表したそうです。今回のは中央銀行総裁の発言は驚きの発表だったそうです。なぜなら、ロシアは国民の仮想通貨使用に反対した政策をとっているからだそうです。しかしながら2年ほど前から仮想通貨に対する規制を緩めてきていることは確かなようです。
ただ、ロシア中央銀行が仮想通貨を金融政策に使うというわけではないそうです。
仮想通貨は中央銀行としては取り扱いはしたくないけど、避けることができなくなってきたということなのでしょうか。
ロシアのような非民主主義国家は中央政府のコントロール下にすべてを置きたい。でも自国の非人権、非民主的な政策によってドル基軸の国際貿易から除外されています。そんな時にドルの代わりに仮想通貨を使って経済封鎖から逃れたいのでしょうが、実際は分散化台帳の仮想通貨を流通させれば自国の金融をコントロールするのは非常に難しくなります。仮想通貨はまさしく諸刃の剣となって非民主国家の崩壊をさすけてくれるのかもしれませんね。
ビットコインは売るなら今です。待てるなら次の2万ドルまでまちましょう。理由は
記事によりますと、ビットコインを売りたい人は今売るべきだそうです。英語の読める方、もしくは翻訳機を使って日本語訳を読んでみてみたい方はどうぞ。
記事の要約です。
１）ビットコインを売りたい人は今売るべきです。
２）今はビットコインを購買してはいけません。
３）待てるなら次に2万ドル近くになった時に売るべきです。
記事によりますと、今のビットコインの価格変動が2013年から2015年の間の価格変動ににたサイクルになっているそうです。記事を書いている人から見ても、また2万ドル近くまで上がるのではと考えています。
そして、2万ドルに上がるまでには乱高下もあります。それ故に今ビットコインを買うと、大幅な下落を体験しかねないので今は買い控えをするべきであると述べています。
記事のなかではチャートもだして説明しております。もし興味があるようでしたらどうぞ。
仮想通貨の取引所は禁止、でも取引はＯＫ？中国共産党の政策
中国共産党もインド政府同様に仮想通貨を完全否定できないようです。
https://blokt.com/news/bank-of-china-council-member-owning-bitcoin-is-still-legal-in-china
中国共産党の影響を受ける中国の銀行にとっては政府に反する意見は述べられないのが普通です。そんな中国第三の商業銀行である中国銀行が、中国人のビットコイン保有と交換は合法であるとのべているようです。ただ、保有するのはいいのですが、仮想通貨を取引して他人に多大な損害を与えた場合は法に触れるとしているようです。
株式同様、それ以上に乱高下する仮想通貨は多大な損害を与えるのが普通ですのでどこまで懲罰があてはまるのかわかりませんが世界一位と二位の人口をかかえる中国もインドも国民の仮想通貨使用を抑えたいのですが、それを抑制する能力はないということでしょう。
途上国の中で経済的、政治的な影響力を持つ両国でさえ押さえることができないのが仮想通貨ということでしょう。
つまり、政治的な理由でも市場の要求を抑えられないのが仮想通貨ということなのでしょう。これによって、仮想通貨の流通増加、保有者増加による将来の価格上昇は間違いないということなのではないでしょうか。
