まだまだ希望があります。アメリカ人の株、証券保有は５０％以下になって騒いでいますが、アメリカの投資家の仮想通貨の保有率は２％です。
私の意見を含めた文章になります。まづは英語の記事を読める方はどうぞ。
みなさんもおなじみの調査会社がギャロップがアメリカの投資家の内どれぐらいの人がビットコイン関係に投資しているかの調査を行い。全体の２％とでたそうです。
正直アメリカの証券に対する記事をよく読んでいる人にはわかると思いますが、非常に低い数字です。
よく、英語の記事であるのは、リーマンショックで多くの人が株等の暴落を経験して、株をリスクのある資産とみなして、一般的なアメリカの半数以上が今どこの株ももっていないという悲観的な記事を時々みかけます。
株式ですと５０％を割る人が保有で悲観的な記事が流れている中、それに比べてみると、ビットコインは２％の人が保有とは意外でした。
記事の内容は
現在アメリカの投資家で２％しかビットコインを所有していない。これから買うことを予定しているのは１％、２６％は絶対買わないと言っています。
とても危険な商品 ７５％
いくばくか危険な商品 ２３％
それほど危険ではない商品 ２％
安全な商品 ０％
だそうです。完全に安全ではないのはわかりますが、それでも否定的な人がほとんどですね。またビットコイン二たいしては
全く興味がない ７２％
興味はあるけど今は買わない ２６％
今所有している ２％
また、高収入の高学歴の人たちは仮想通貨を理解して保有しているようですが、低所得者はよくわかっていないためか購買に興味を示していないようです。
また、興味はあっても手を出していない人は、まだ十分な情報や証券等がないためか、まだ投資する気にならないようです。
またビットコインについて知っている人の間でも、
年齢 ビットコインを知っている 知っているけど購買する気はない
１８－４９ ４８％ ４１％
５０－６４ ２２％ ２０％
6５から上 １６％ １７％
このように若い人でないと、理解できないのもえいきょうしているのでしょう。
この統計をみてみると、今回のETFがうまくいきませんでしたが、近いうちにSECで承認され、大手の金融会社が仮想通貨に関連するサービスをスタートすれば自然とより多くの人が仮想通貨の保有をしていくとみられます。現在のベースは２％、それ故に、ビットコインはこれからも価格が上昇していくのではないでしょうか。
イランも政府発行の仮想通貨を創設、米国の制裁に対応⁇投資はするべきか。
英語の読める方はどうぞ。
両方の記事での共通はイラン政府がアメリカの経済制裁を避けるために、仮想通貨に政府発行の仮想通貨の発行を決めたことです。両方の記事もベネゼエラを例に出して、米国の国際貿易の中での経済制裁から自国経済を防御するために政府発行の仮想通貨を造ることになったことを書いてあります。
しかしながら、ベネゼエラのペトロは石油、ダイヤ、でバックアップされたペトロを例に出して暗に否定的な意見を述べているのではと思われます。
ベネゼエラとイランの共通店は、国自体は豊富な天然資源をもっているが国自体が反米国家であることです。反米国家であるために、アメリカが経済封鎖を行っているので、ドルベースの国際貿易に参加できなくて、国内経済が崩壊しています。ドルを保有できないためにベネゼエラは仮想通貨を国家でつくりましたが、現状は米国政府がペトロとドルの交換を許していないため、ベネゼエラの経済は仮想通貨ペトロによって助けられているわけではありません。でも米国に対抗しているためか、ロシア、中国（ドル以外での取引を受け入れる国）からは間接的なバックアップを受けている国です。
いくら仮想通貨が流行ってきても、まだ、世界の投資家はドルの方を重視しているのでしょう。仮想通貨の投資家はドルに変換できないペトロに魅力を感じていません。
救世主になりえるのは中国、ロシア等の反米国国家ですが、かれらの経済力もまだまだアメリカに歯向かうところまでは来ていないのが現状でしょう。今のところ、イラン政府が発行してもそれほど注目される通貨にはならず、価値が非常に低い仮想通貨になるでしょう。
もしイランがパーレビー国王時代のように親米国家に戻るのであれば、豊富な資源（石油、ガス）を元に急騰する仮想通貨になるかもしれませんけど、現在の中東で情勢ではありえません。中東は政教分離できていません。シーア派の盟主イラン，そのバックアップにロシア、中国がいます。 スン二派の盟主サウジアラビアのバックアップがアメリカです。この２か国が代理で大国の利権争いを行っているのが現実です。この体制が崩れるのは非常に難しいので、ペトロ同様に、ドルに変換できないけど、将来的に中国の元やロシアのルーブルと交換できる仮想通貨ぐらいに考えて投資した方がいいかもしれませんね。
ETF(仮想通通貨上場投資信託）がSEC(アメリカ証券取引委員会）によって、却下。現状と今後の動き、海外の人たちの意見は。
先ほど書いた記事で書いてすぐに却下のニュースがながれてきましたので、今後の動きもお知らせします。いくつかの記事をよんでいますが、ひとまづ、英語の読める方は次の記事をどうぞ。
記事には今回２度目のETF申請で却下されたことがかかれています。
記事の中の内容としましては、SECの中でも意見が今回の決定が一致した意見ではなく、意見が割れていることが書かれています。ビットコインの価格にも少し影響が出ているようですが、BITCOIN.COMの読者の意見を読んでいきますと、特に否定的にはとってない人が多いようです。一度失敗して２度目失敗は驚かない、また来年やれば行くのでは等、多くの人があくまで時を待てば受け入れるような論調でかかれています。あとは、今回のみならず、シカゴオプション取引所でも同等のETFが出されているので、その結果は違う見解を示すのではと書かれています。
１年以内の５００％アップは別としてもまだ希望はあるのではないでしょうか。
ETF(仮想通通貨上場投資信託）がSEC(アメリカ証券取引委員会）に承認されたら、ビットコインは５００％アップ？
ロンドンからのニュースです。英語の読める方はどうぞ。
ニュースによりますと、アメリカの証券取引委員会が早ければ、８月１６日にも仮想通貨の上場投資信託を認める可能性が書かれています。
JP モルガンの調査によりますと現在２９％の億万長者たちが仮想通貨への投資に非常に興味を示していますし、２７％億万長者たちが今のところ興味を示しているそうです。
ただ、今の問題は仮想通貨の投資に対してきちんとした制度がなく安全性に欠けているのが投資を控えている理由とされているそうです。そこできちんとしたETF(上場投資信託）を組んであげれば、多大な投資がおこると推定しています。
今回の５００％は以前金で２００３年ETFを組んだ時に４７８％のの増加が起こったことを例にしています。（金の時は８年後でしたが、それでも、ETFを組む前は市場価格が停滞していたそうです。）
仮想通貨ですと、３００日で５００％アップも夢ではないのではと想定しています。これは今までの仮想通貨、金の価格のサイクルを研究してでた数字だそうです。
皆様、いかがお考えですか。
仮想通貨がなぜ、信用できるか。それは市場が決めるからではないでしょうか。
ベネゼエラ政府発行の仮想通貨ボリバーが苦戦しているのではないでしょうか。英語の読める方はどうぞ。
ベネゼエラのニコラスマルドー大統領がハイパーインフレーションに対応してデノミを行うことを発表しました。それにともない、政策を変えて、政府発行の仮想通貨ペトロと新しいボリバーをリンクさせる方向で動いているそうです。
しかしながら、アメリカの経済制裁によってとまらない経済停滞、仮想通貨のペトロもアメリカの経済制裁に入っています。
そんな政府発行の仮想通貨のペトロはベネゼエラで産出される石油の国際価格にリンクされていたとしても、仮想通貨の発行元の信用がない状況では市場も興味がないのでしょう。天然資源にリンクされた通貨も信用な状態で、そんな信用のない国の通貨で保障されてもだれも目を向けないということでしょう。
要するに、仮想通貨は国際市場の投資家が価値を決めるもので、各国の中央銀行が発行する通貨よりも市場が決める価値であるがために、逆に信用があるのではないでしょうか。
現在、多くの国の財務省、中央銀行総裁が、仮想通貨は実体のない価値のないものといっていますが、では自分たち官僚が発行している通貨の価値は本当にあるのでしょうか。
究極なことを言うと、なんで円が価値あるか。それは今、円もっているとトヨタ自動車やPANASONICが商品を売ってくれるからでしょう。EUROを持っていると、ドイツでベンツが買えるから。ドルをもっているとボーリングから旅客機が買えるからだけではないでしょうか。
中央銀行発行の通貨しか今までは価値が固定されたものはありませんでしたが、国発行の通貨の導入依頼、仮想通貨の登場で新しい価値のあるもの遭遇に私たちは経験しているということなのでしょうね。
海外送金はリップル？それともステラ？
海外送金の低コスト、迅速が売りの仮想通貨のステラが世界７０か国を超える国で取引が可能になりました。英語の読める方はどうぞ。
リップルとの競争、共存も可能なレベルのようです。仮想通貨のステラが、開発途上国で経済的発展のはやい国での国際送金サービスが売りのTransfer-toという会社と提携しました。それによって、世界の７０か国での国際送金事業をステラが受け持つことになりました。ステラにとっては新しい市場です。この７０か国の事業によって、ステラはリップルのライバルとなりうる位置にあがりました。
現在、Transfer-toの役員としては、リップルと一緒に、海外送金の時間、コスト削減の改善を一緒にやっていけばという友好的な意見を発表しましたが、現実はリップルは穏やかでないでしょうと締めくくっています。
現在、Transfer-toとの取引は７０か国の海外送金だけですが、現在１５０か国を超える国で、商売をしているTransfer-toですので、今後も海外送金のサービスが軌道にのったら、増えていく可能性がありますよね。銀行でなく、モバイル等での送金を迅速に、低コストの手数料でやるようになると既存の銀行間のサービスはさびれていくでしょうし、ステラ、もしくはリップルのサービスをつかいざるえなくなるでしょう。そうなると、ステラ、リップルの価格はこれから急上昇していくのではないでしょうか。
コインマーケットキャップによる仮想通貨時価総額ランキング（７月２５日現在）
英語読むまではいかない数字だけの資料ですのでよろしければサイトに行ってみてください。
仮想通貨 時価総額 単価 （すべて米ドル）
ビットコイン １４２５億ドル ８３００ドル
イーサリアム ４８０億ドル ４７６．１１ドル
リップル １８０億ドル ４５セント
ビットコインキャッシュ １４７億ドル ８５５．２１ドル
ＥＯＳ ７８億ドル ８．７１ドル
ステラー ５５．４億ドル ２９セント
ライトコイン ５０億ドル ２９セント
カルダーノ ４４．２億ドル ２７セント
ＩＯＴＡ ２７．２億ドル ９８セント／ＭＩＯＴＡ*
ティーザー ２４．８億ドル ９９セント
*ＩＯＴＡの１単位はＭＩＯＴＡの為
皆様はこのうち、どれだけもっていますか。
