大型機関投資家が、来年にむけて仮想通貨への大型投資を準備中？

NASDAQの予測ですが、記事の最後にもNASDAQの総意ではないと書かれています。記事をご紹介しますが、あくまで自己判断で願います。

記事によりますと、現在ビットコインの取引量は、ユーザー同士の取引がビットコインと現金の交換の3倍になったそうです。毎日40億ドルが取引所でビットコインを取引し、ユーザー同士は120億ドルになったそうです。

ただ、現在の取引をしている個人は限られていて、これらの個人が破壊的な乱高下をおこしているそうです。この人たちをクジラと呼んでいます。

その例として、ＳＥＣが8月8日にＥＴＦを拒否しました、その時1ビットコインあたり500ドルさがりましたが、下がった理由はＥＴＦの拒否ではなく、ただ単にクジラたちが売りに出していただけだったそうです。この人たちが悪い影響を造っています。

それを傍観しているのが、まだ、投資を控えている大型機関投資家たちだそうです。かれらは、周到に投資前の準備をはじめているそうです。

まずは、国の金融機関の規制、法整備です。現在、証券取引委員会、司法省、先物取引委員会の動きを注意深く見守っています。そして、機関投資家たちは投資にむけて、人材を囲み始めているそうです。例えば、

ＮＹメロン銀行、ノーザントラスト、ＪＰモルガンは仮想通貨のサービス提供を模索中であること。

コインベースは個人の仮想通貨の資産管理サービスを行う権利をＳＥＣから許可をもらったこと

フェデリテイ＆ブラックロックが1兆ドルの仮想通貨を取り扱う人材をＳＥＣの許可をもって雇おうとしていること。

ゴールドマンサックスが個人向けの仮想通貨サービスを考慮中だこと。

これらを持ってでもありますが、基本アンケートに答えた大型機関投資家の６２％は仮想通貨市場に参入したいと意思表示をしているそうです。

これらの大型投資家が入ってくることによって、仮想通貨市場の拡大のみならず、一部の投資家の乱高下を防ぐことも可能になると書かれています。

先ほどは技術的な面での上昇予想をご紹介しましたが、金融面でももう少しで動き始めるのではないでしょうか。