報道の自由財団が仮想通貨の寄付を受け入れ始めた別の利点。

日本語の記事でもパラパラ見始めていますが、日本語の情報ではまだ書いていない朗報を今日は書かせていただきます。イギリスからの記事です。英語の読める方はどうぞ。

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簡単に説明しますと、高い手数料と、送金のトランザクションの技術的な問題があったので、一時期仮想通貨での寄付を止めていたサンフランシスコベースの報道ノン自由財団が、個人のウォーレットからの仮想通貨での寄付を受け入れ始めました。ビットコインビットコインキャッシュイーサリアム等のメイン通貨ですが、このように仮想通貨がメディア、特に報道の自由を監視する非営利団体によって、

仮想通貨=寄付金の受け入れを始めたこと=公的な資金、財産と認められたこと。

となったことに意義があります。報道の自由を訴えるような清廉潔白であると自分たちで考える団体(違った意味で問題はありますが。)が詐欺の資金を受け入れるのはいくら財源が欲しくても無理があります。財団自体が仮想通貨は詐欺でないという立場にたって、今後は情報上で影のサポートを行っていくことが今回のメリットです。なぜなら自分たちの財団が自由の名の下で詐欺、犯罪を手伝っていたことにはできないからです。

 下手をすると、今後の仮想通貨で、自分たちが受け入れていく通貨を悪く書くと、報道の自由の名の下で、糾弾したメディアを言論の自由の名の下で、言論の自由の悪用という理由で罰してくれる可能性があります。(自由の名の下で、自由を悪用する人間、団体を非営利団体が糾弾してネガティブキャンペーンを行うことは、アメリカの非営利団体では得意としています。他人がやると報道の自由の侵害、自分たちがやると、報道の自由の養護というむちゃくちゃな理由ですが。)

 そうなると、メディアは面倒なので、否定的な記事をあえて書かなくなります。そうなれば、メディアによって仮想通貨の乱高下のうち、下に下がる可能性は低くなるからです。

これをいいとするかはわかりませんが、影響力のある米国のメディアを味方につけていることは今後の仮想通貨において、価値を上げていくのに非常に重要な要素です。

 地獄の沙汰も金次第を地で行く、清廉潔白のふりをした非営利団体を味方につけたことは今後の価格においてもポジティブな面しかない今回のニュースでした。