仮想通貨が不安な方にはいい情報かもしれません。

本日ブルーンバーグのニュースで前JPモルガンで資源を取り扱っていた人(ダニエルマスターズ)へのインタビューがのっていました。

英語のわかる方はどうぞ。

https://assets.bwbx.io/av/users/iqjWHBFdfxIU/vcvoZar6ngu4/v2.mp3

この方へのインタビューでは、もちろん仮想通貨がこれからどんどん大きくなることをのべていますが、多くの方が否定的になる要素を挙げてそれを消すような回答をだしていますので、興味をもってインタビューを聞いて、関連した記事を読んでみました。

Q1)仮想通貨は現在の金融市場のルールにに悪い影響をもたらすのではないか。

(例えば、銀行の預金は銀行の保持する資産によって、保護されているようなシステム)

A答え1) まだまだです、何故なら、仮想通貨の市場は2017年において、まだ10億ドルから100億ドルのあたりにいるので、現実影響を及ぼすには1兆ドルレベルにまでこないと影響はない、また、IMFの会長のクリスティーンラガードも仮想通貨はまだまだで、IMFとしても否定的な対応は考えていません。

2)www.ccn.com

Q2)イギリスボンドや米ドル(多分基軸通貨)対仮想通貨のような金融戦争によって、資産の価値が下がるようなことはないのか。

答え2) 仮想通貨市場があまりにまだ小さいのでありえない。昨年急成長したと言われているが、仮想通貨市場はまだ金融市場全体で5%以下。影響力すらない。

 

また、マスターさんは詐欺のICOに対して、自分たちの独自の審査をおこなって、自分たちが正しいとおもう通貨(Bitcoin, Ethereum, Zcash や Monero)にたいして、積極的な対応と消極的な対応おりまぜて危険を減らしていることを書いてありました。残念ながら彼らの考える独自の審査、積極的な投資と消極的な対応は詳しくはかいてくれませんでしたが。ただ、彼らの審査を通るICOは3%以下なのだけはきにかかりますが。

 

どちらにしろ、IMFのトップが仮想通貨に対してうまい具合に中央銀行を元にした金融政策と仮想通貨の両立をいまのところ支持しているのはいいニュースです。世界の金融市場の秩序と道徳はIMF世界銀行が作っているのが現状です。中国が、韓国がとか、個々の国が規制をかけるかもしれませんが、IMF世界銀行をとりこめないとなると大したことはないはずです。仮想通貨の成長によっておこる、予測不能な規制による暴落等は個々の仮想通貨に起こる場合があっても全体ではないと言えるのではないでしょうか。

 確かに短期間ではないけど、長期ではといわれるとこれはだれもわからないでしょう。これだけ短期で大きくなって影響力を発揮している金融商品の10年後はだれも読めないでしょう。でもそんな金融商品だからこそ、ひとまづ短期では問題ないことがわかればいいのではないでしょうか。