旧金融商品(株、国債、FX等現金融商品)と未来の金融商品(仮想通貨)その2

皆様、こんにちは。昨日は長い長い文章になりましてすみません。昨日は20数年前に日本、いや、世界で情報化社会の革命が起こって、この大波によって20年で経済、社会体制ですら変わってしまったことをいいたかったんです。そして20年後の今回は仮想通貨によって通貨革命の大波が社会をかえるのではと思い昨日、過去の話をしたんです。

20年以上前のインターネットが広がる前、そのコンセプトすら多くの人がわかっておらず、ただ否定的なことを言っていただけで、最後には世界中の先進国がこの波をかぶって生活様式がかわりました。今回の仮想通貨に対しては以下の意見をCNBCでは中国人とウォーレンバフェットの2億7千万円のランチの記事でいっていました。

1)世界的に税制度、規制が確立していない。

2)コンピューターのキャパのみならず他の技術が追い付いていない。

でも、それは解決できない問題とはどこのメディアもいっていませんよね。

昨日ご紹介した、ウォーレンバフェットと食事した中国人は、バフェットは否定的なことをいってきたけど10年でバフェットのポトフォリオの上行けばいいだけと自信をもっています。バフェットの上いくには今の株式や金融商品ではほぼ不可能でしょう。それはどんな能力がある人でも、バフェットレベルいくと、バフェット以上に情報が入って、バフェット以上にそれをこなせるシステム造るのは無理でしょうから完全に違う分野でしか可能でないでしょう。2億7千万円しはらって、バフェットとランチして、否定的なこと言われてメディアに、バフェットの上行くと宣言するぐらい失礼なこと言えることは裏を返せば、完全に違うゲームするし、違うゲームができるからでしょう。一番重要なところは、バフェット他ユダヤ人が仮想通貨ではライバルや新興勢力を潰せないことを行間で読めるんです。これから、ユダヤ系の旧制度の金融商品(現金融商品、株、FX他)対中国、華僑の新興勢力の金融製品(仮想通貨等)の世界金融市場の勢力争いかもしれません。これは、地上波のテレビ、ラジオ、新聞、雑誌メディア対インターネットと同じような道をいくものかもしれません。もっとも世界の流れを読めるユダヤ人は日本の新聞社や出版社のように既得権にどっぷりつかって、荒波くらって気がついた時には手遅れということはないかもしれませんが。私は、旧メディア(新聞、地上波テレビ、ラジオ、新聞、雑誌)=旧金融商品(株、国債社債,FX 等)、新メディア(インターネット)=新金融商品(仮想通貨)と同じ流れしか見えないような気がします。そんな時にどの仮想通貨が詐欺か本当のICOかはあまりに小さいことのように思えます。それ故に私はどの通貨が悪いかというブログは今後は書かないで、英語圏の情報を調べて、大まかな動きを紹介できればと思っております。