旧金融商品(株、国債、FX等現金融商品)と未来の金融商品(仮想通貨)その1

皆様、こんばんは。先週から時間ができていろいろな仮想通貨の記事を飽きたら温泉入りながら読んでいます。メインは日本語の記事とそれに沿った英語の記事の比較です。大学を出てから、日本で働き始めて、自分が知識があっても、日本語の言葉がわからないために、最初はイギリスで出版されているECONOMISTを定期購買して、日経新聞等を読んで、徐々に日本語の経済用語を理解していきました。最初は中央銀行公定歩合という言葉すら理解できなかったんです。そんなころ、同じ内容の記事を英語と日本語で読みながら徐々に言葉を理解していきました。その時に気がついたのですが、例え、日経新聞であっても、ECONOMISTの記事を誤訳していること、また、自分たちの意見を入れていくために意味が違って解釈されていることが非常に多いことに気がつきました。そんな時は自分の語学力を疑ってしまうぐらいの時が数回ありました。また、メディアによっては外電で同じ事件で自分たちの意見を歪曲していれているのではと思うことがありました。それが可能だったのは、旧体制のメディア(新聞、雑誌、本、テレビ、ラジオ)が情報をコントロールできていたからです。でも技術革新によって今までとは考えられない価値観をもった情報産業が現れました。それがインターネットです。旧体制が無理して新体制を誹謗して、潰そうとしても結局は波にのまれてしまう、そんな典型的な例がインターネットVS旧メディア(新聞、地上波のテレビ、雑誌等)です。1990年代半ば、アメリカや英語圏ではインターネットが驚くほど広がり始め、公共事業の公募すらもうありました。そんなころ、日本語のインターネットはまだまだで、確かYAHOO JAPANが日本語サイト始めたのも1996年あたりだったと思います。その前に、当時働いていた会社の人からインターネットわかるならどんなものか教えてくれと言われました。その時にはわかりやすく説明するために女性が不愉快になるサイトにもアクセスするけどいいのか許可をもらって、説明しました。CNNではニュースのあとに盛んにニュースのあとに詳しい内容はwww.cnn.comにアクセスするように進めておりました。インターネットあればもしかして新聞、テレビがいらなくなることを含んでインターネットでいつでもより深い内容が見れるサービスを始めていること。米国のPLAYBOYという雑誌は、インターネットで世界中から無修正のヌードを見れるように発信していてそれを抑えることは基本出来ないこと。アメリカの公共事業の公募のように、落札も行われるようになると、もう日本のような談合は不可能になること。世界中の国が情報というものを管理できなくなること。また、ECONOMISTがヨーロッパのトップレベルのプロサッカーリーグ数か所がケーブルテレビと一緒にこの情報革命に乗って独り勝ちになって、世界中の他のリーグをつぶすと予想していること、以上の5点をサイトにつなぎながら説明しましたが、その時に日本ではそれはあり得ない。日本人が外国のスポーツを好んでみるようにはならない。日本は技術があるから何らかの形で規制を入れられる。便利な談合も続けられる。パソコンは日本人の家庭生活でははいってこないし、日本人はわざわざケーブルテレビをみるようにはならないとかか、新聞や雑誌を電車で読むからインターネットはありえない。日本は違うと笑われました。(今のスマートホンはあり得ない技術革命ですね。そのころでは。)結果はわかりますよね。前回は情報を統制できる社会で、旧メディアをうまい具合にコントロールしてきた各国の独裁者や出版社が新聞、雑誌、テレビ、ラジオを統制して情報を簡単にコントロールできました。今では、いくら政府がプロパガンダを言っても、中国がいくらネット規制をしても、そのネット規制の上をいく規制解除をおこなうソフトを発明したりしているいたちごっこです。SNS等で一般人が真実を伝えようとしたジャスミン革命のように独裁国家でも真実の前では転覆される可能性が大です。それを逃れるには、北朝鮮や一部のアフリカ諸国のように最貧国家でネットにアクセスできないほど悲惨な生活を国民に押し付ける以外ないと思います。でもたった20年ほど前の話です。インターネットがまだ日本に十分整備されていないころ、なんでも情報が入ってくるのを止められないインターネットに対して、まだ日本は整備不足だの、規制がととなわないから広がらない、日本では海外のスポーツではなく日本人はプロ野球と言っていたのが信じられませんし、インターネット産業にのりおくれた当時の旧メディアの加護にあった企業の没落例のいい例が日本プロ野球の巨人でしょう。(事実、ECONOMISTの世界のスポーツクラブのブランド力、売上、価値ランキングでは、インターネットが今ほど広がっていなかった21世紀初めのころ、イングランドプレミアリーグマンチェスターユナイテッドの価値は日本の読売巨人軍と同等の評価をしていました。売上、資産価値、売上構成がMLBのどのチームよりも似ていたようです。でも、この20年近くの間に旧体制のメディアを親会社にしている読売巨人軍の価値はほとんど伸びていないのに対して、情報化社会にのって放映権で売り上げを世界に伸ばしたマンチェスターユナイテッドは37億ドル(約4000億円)になりました。)閑話休題、20年前の情報化社会への否定的な対応は、今の仮想通貨に対する多くの人の対応と似ていませんか。次回は私の考える金融派生商品について意見を述べさせていただきます。